春夏秋冬

教育体系を見直す事案が多い。

階層別・職種別にも立派な体系であるのだが、どうも機能していないという。時代の変化に教育を適合させていくということでもあろう。

一度作ったものであっても、常に見直さないといけないという事なのだろう。ただその時に流行ということで、導入したものはあまり永続きはしていない。

マンネリと言われながらも愚直に続けているものは浸透し、風土ともなっている。

改定のステップを次回以降検討したい。

サッカー日本代表の監督の選択が最終段階だという。代表監督になる時にどのような条件をつけるだろうか。

自分ならどのような条件をつけるか。考えてみると、再就職時に役立つかもしれない。

まずは基本的な給与。そこには代表を実際に指導する日数。練習の日数。各種の試合を見て歩く日数。それも日本だけではなく欧米各国での試合観戦数。

試合に関してのマスコミなどへの登場回数。その場合に支給されるのは個人に帰属するのか協会か。肖像権。

そしてなによりボーナス（勝利給）。そして強くなったということを証明するためにカップ戦やアジア予選などの進出または優勝給。

欧米の人だと仮定すると、年に何度かの休暇。そして行き帰りの旅費。当然ファースト。飛行場からのリムジン。

日本での住まいの費用。毎日の食事。トレーニングなどの費用。電気ガス水道などの費用。保険。怪我や病気の場合の費用負担。家族が一緒の場合には、そのもの達の諸経費一切合切。コーチや選手達との会話の通訳。またその諸経費。考えるだけで、膨大な金額になる。月に数千万円にはなろう。

それだけを支給しても、そして監督にしてみれば、それだけを用意されても、まだ不満が残るかもしれない。なにより代表候補達が、海外から帰ってくるのか。果たして自分のカラーが打ち出せるのか。勝負に負けたときにどのように叩かれるのか。

どこまで検討しても不安はつきまとうだろう。全権と言いながら、勝てないと退任を余儀なくされる。

で、このような交渉時には報奨だけが全てではないと思い知らされるのだ。

平成に入って22年、日本の総理大臣は竹下登から始まって現在の菅直人まで16名。

竹下登、宇野宗佑、海部俊樹、宮澤喜一、細川護煕、羽田孜、村山富市、橋本龍太郎、小渕恵三、森喜朗、小泉純一郎、安倍晋三、福田康夫、麻生太郎、鳩山由紀夫、菅直人 

22年÷16名だから、一人1年少しの在任年数となる。しかもこのなかで小泉さんだけが、5年半の任期であったから、実際には一人1年程度である。

1年で何ができるのだろうか。株式上場会社でも1年の役員改正を実施するところはあっても、少なくとも2年や4年は経営トップは組織を運営する役割は担っている。

国のトップがコロコロ変わるのだから、行方がふらふらするのは当然だろう。いくら経済が一柳と豪語しても、必ず足は引っ張られる。その約20年分のツケがまわってきたのが昨今の経済状態の悪さの一端だろう。

さて9月に民主党の代表選が行なわれる。過去20年間にわたって、政治の行方に極めて大きな影響を与えてきた総決算となるのか。また混乱の始りなのか。

少なくとも20年間の経済状況の悪さをみれば、20年間の政争はあまり意味が無く、無駄な世界だったと結論づけることはできる。そのことを鑑みて、政治を見つめ直して欲しいものだ。

教育体系が大いに変化している。自前の教育体系は整備しているのだが、どうも機能していないようだという声は多い。

流行らしいということで、取り入れたものの本当に有効なのかがわからない。検証方法はさておき、なぜその研修をその階層のものに行っているかというと、結構曖昧である。

それで改定となるのだが、そのときに初めて気づく。教育はなぜ必要なのだろうか。

我々の強みと弱みは何だ。とくに中期の視点での人材面での強みとは。厳しい見方をすると、わざわざ社員を育てなくても、不足していれば他から連れてくればよいのだ。そして不要になれば、社員を取り替えればよい。その選択をするのか、社内の人材を養うのか。

教育体系を突き詰めるということは、そこまで考え抜く必要がある。

「相手がなにを望んでいるかということを理解して行動できることが経営者の基本である。ギブアンドテイクが原則なのだから、一方的に貸してくれというような、テイクだけでは、会話も成り立たない」とは、ある銀行の方の話。 

近視眼的な人とは近づきたくないというのが正直な感想か。